Brandismを創業した理由

はじめまして、Brandism代表の木村 元(キムラ ツカサ)と申します。

Brandismは、クライアントの企業そのものや保有する事業のブランド力を最大化することで、短期の売上と利益の拡大はもちろん、将来に渡る競争力をもたらすマーケティング・メソッドを提供する会社です。

私は、2009年に新卒でユニリーバ・ジャパンに入社し、約14年勤務しました。DoveやLUXといったメガブランドのブランド・マーケティングに携わり、ブランドマネージャー、Dove全体ブランド統括、スキンケアやスキンクレンジングのカテゴリー統括を担当してきました。

また、ユニリーバの本社があるロンドンで勤務した際には、Doveのナチュラルやオーガニックのグローバル戦略を担当し、ユニリーバの世界各国で統一されたブランド・マネジメントの戦略構築と実行を担いました。2020年のコロナ前に日本に戻ってからは、ユニリーバ・グローバル傘下となった高価格帯のスキンケアを扱う、ラフラ・ジャパンの代表取締役を務め、M&A後の本社との窓口としてPMIを行いながら、日本のビジネスをV時回復しました。

2023年5月にユニリーバを退社した現在は、Brandismの代表としてBtoBからBtoCの幅広い領域でブランド・マネジメントを起点とした、マーケティングの支援を行っています。

元々、自分のキャリアの中で、Brandismというマーケティング支援を行う会社を立ち上げようと思っていたわけではありませんでした。

どちらかと言うと、ユニリーバの中で成果を残し続け、日本の代表になり、更にグローバルのマネジメント層としてキャリアを積んだ後は、日本の企業におけるマーケティングや経営のプロとして結果を残し、日本の経済を強くしていきたいというキャリア思考を持っていました。

一方で、イギリスで勤務をした際に、様々な国でビジネスを行う人達に会って会話をすると、テクノロジーを活用した未来を見据えた事業戦略や、自社の国から他国へ発信していく越境的な思考、また自身の畑でもあるマーケティング分野でもデジタルをベースにした戦略的思考を持っていたり、自分の視野が大きく広がっていく感覚がありました。

同時に、成熟した日本市場において、これまでのやり方でビジネスを継続していく危機感を感じたことも事実です。その時には、日本に戻ったら、消費財を中心としたユニリーバ内に閉ざさない他業種に通用するマーケティングや経営のスキルを身に付けるチャレンジをしようと考えていました。

日本に帰り、グローバルでの経験を話していると、スタートアップやテック関連の企業を中心に、マーケティング全般のことを相談されることが増えてきました。

「ブランドを立ち上げるには、どうやったらいいか?」「テレビCMをやりたいがどのようにはじめたらよいか?」「消費者調査のやり方を教えてくれないか?」といった幅広い相談が来るようになり、私がこれまで経験をしてきたマーケティングにおける戦略的思考やブランドや事業を中長期に育てていくノウハウと、スタートアップの新しいテクノロジーを活用したデジタル起点の事業開発が非常に相性が良いことに気付きました。

そのため、ヘアケアメーカーなど競合以外であれば、WEB系ベンチャーや有形商材のメーカーをはじめ、マーケティング支援を複数社させていただいておりました。そのなかで各社共通の課題や、スタートアップ企業でフェーズごとによくみられる悩みに対して、顧客の解像度を高め、また自社独自のポジショニングを形成するプロセスを並走することで、自分自身のマーケティングや経営に対するスキルやマインドセットの成長を実感できるようになりました。

ユニリーバ時代の後輩であり、現在はマーケティング支援会社を経営している松元も、様々な企業から上述のような相談を受けていたことから共同創業という形でBrandism(ブランドイズム)を立ち上げました。

Brandismでは、日本国内の企業に対してマーケティングの知識、知見を提供し、ともに実践していくなかでマーケティングを基軸として企業の成長に貢献していきたいと考えています。我々が提供するものは、一般的なマーケティングの教科書に載っているようなノウハウやフレームワークではありません。また、マス発想を起点にした旧来型のマーケティング手法でもありません。

混沌と変革し続ける日本市場において勝ち続けるためには、デジタル活用を基礎とした、この時代に則した進化したマーケティング・メソッドが必要です。売上と利益をもたらし、短期での群雄割拠の競争に勝ち残りつつ、将来に渡って持続可能な成長をもたらす、企業と事業のブランド価値を高める必要があります。

いくつか具体的な話をします。

プロモーションにおける広告投資において、大企業もスタートアップにおいても、まだまだ投機的な広告の使い方をしている企業が多く、デジタルを中心にハック的なメディアプランニングを行う場合、表面上の投下CPAは安くなるかもしれませんが、LTV構築につながる投資になっていなかったりブランドの資産となるようなパーセプションの形成には全く影響を与えられていないケースがあります。

反対に、大手代理店と並走をしている大企業の場合、無意識的にマスメディアを活用して認知の維持を行っているが故に、マーケティング活動が、誰に、何をつたえることで、どのようなアクションを起こしてもらい、結果事業にどのような影響を与えたいかというKPIを明確に構築出来ていないケースもあります。これらのKPIも一般的な旧来型のKPIではなく、オンラインとオフラインを織り交ぜ、経営、ファイナンス、マーケティング、人的リソースなどを総合的に見るような、現在の日本市場に則したKPI設計を行う必要があります。

また、新規事業や新規ブランドを立ち上げる際にも、今の時代に則した正しいプロセスを踏むだけで大きく結果は変わってきます。潜在市場の中から適切なターゲット顧客を選定・理解し、インサイトを発掘したうえで、独自のポジショニング戦略を構築していくような、一般的な事業開発プロセスを踏襲しつつも、今の成熟した日本市場のなかで勝てる方法を考えていく必要があります。

人口が増えない日本市場にも関わらず、各企業が毎日のように新サービスや新ブランドを世の中に投入しています。他社と差別化された独自のイノベーションがあれば問題ないと思いますが、圧倒的に差別化された機能を保有しているケースは稀でしょう。そんな中、無意識的に、これまでの一般的なメソッドで新規事業を開発して世の中に出していくことはギャンブル的な発想になりますし、企業の利益を圧迫することになりかねません。繰り返しになりますが、これまでと同様の事業開発プロセスではなかなか勝てない市場になっていることにまずは気付いていく必要があると思います。

このような疑問に答える形で、Brandism独自のマーケティング・メソッドを擁して、クライアント企業と並走し、持続可能な成長をもたらします。

ユニリーバで使われているフレームワークやマーケティングの知識があればマーケティングができるようになると勘違いされている企業が多いのも事実です。確かにマーケティングの知識という観点では、多くの知見と経験がありますが、それらがあるからと言ってマーケティングがうまくいくわけではありません。

企業として長期的に進んでいきたい方向性を明確にし邁進しつつ、長期の目標を達成するためにこそ、単年での短期的な目標も常に達成していく必要があると思っています。どちらも追いかけていくためには、時代に則した常に進化するマーケティングと、それを実行する圧倒的なスピードが必要です。また、クライアント企業の覚悟と強いリーダーシップも必要になります。魔法のようなソリューションはないので、素早いPDCAを回して、ブランドを成長させる仕組み作りを構築していかなければなりません。

Brandismの代表である私の年齢は現在37歳で、会社の平均年齢は33歳と、マーケティング戦略を注入する支援会社としては若いチームで構成されているかもしれません。そこにこそ、自分たちの強みがあると思っています。「時代に則した」という表現を繰り返し使用していますが、マーケティングは普遍的であり、基本に忠実に行うことが難しい領域でありますが、あくまでも事業に成長をもたらす手法です。だからこそ、常に変化していく社会や人々が生きる今の時代に合わせたマーケティングが必要なのは明らかであり、十年前と同じ戦い方では事業は成長しません。

昨今ですと、テクノロジーの進化に基づく新しい広告プラットフォームやSNSが台頭してくるので、我々マーケターもそうした変化に敏感であらなければいけません。環境の変化に合わせて、かつ各マーケターを育成する体制を提供するのも我々の役目であると考えています。また、グローバルと比較をしても日本がマーケティング先進国と呼ばれるような、次の時代を創っていきたいと思っています。

私自身もまだ1マーケターとして学ぶべき点は多く、まだまだ優れたマーケターというには遠い存在です。それでも、私がこれまで培ってきた知識と経験を通じてマーケティングに悩んでいる企業と一緒に悩み、考え、新しいアイデアを共に共創することで、企業成長のドライバーとなれる自信と実績を持っています。

繰り返しになりますが、外部の知識がありそうな人に頼めばマーケティングが劇的に変化できるというわけではなく、一緒に汗をかきながら試行錯誤していくことで、マーケティングを中心に企業は大きな変化をとげます。そうした大きな変化を起こすために我々がマーケティング支援会社という立場で存在しています。

Brandismは、今後様々な企業にマーケティングの側面から変化を起こしていくことを目指しています。我々の考え方や取り組みにご関心を持たれた方がいましたら、ぜひ下記のご連絡先にお問い合わせください。全力でサポートをさせて頂きますので、新しいマーケティングの力で、企業に、日本に、変革を起こしていきましょう。

木村元